在宅勤務における昇給制度・人事評価制度 バージョンアップ版

※第42回 定例講義(中上級編) 

2015年05月01日(金)【定例講義】  【記事投稿者一覧→】

ゴールデンウィークに突中ですね。

会社員としてはとても嬉しい時期である一方で、起業家としては、事業活動を進める上での社会機能が完全に停止し、活動が停滞することにもつながるため、とても手痛い期間(笑)であるとお感じの方も多いかもしれません。

当社としても、たった今も、通常の週であれば、問題なく進めることができる業務がゴールデンウィークの影響で外注会社の納期が遅れ、とんでもないことにつながりかねない状況が、たった今も続いています。

そして、そういった中でも、なんとか全力でスタッフ同士、知恵を絞って解決していこうとがんばってくれているのは、本当に感謝しているところです!

そのような中で、今回、5月の定例講義(中上級編)のテーマは、

   在宅勤務における昇給制度・人事評価制度 バージョンアップ版

としました。

バージョンアップ版と書いているのは、実は、以前にも、同テーマで解説したことがあるからです。

以前、解説したのは、2013年2月でした。

当時のスタッフ数は10名。

一時期は10名を大きく超えたにも関わらず離職が相次いで、結局、スタッフ数は半減してしまうという経験をし、その後、少しずつ、組織としての形が改まってきたかなと考えたときのことでした。

そのときの経験を踏まえて、当時、検討していた人事評価制度を解説したのが、2013年2月の定例講義(中上級編)でした。

それから、2年強の経験を踏み、今ではスタッフ数が30名を超えました。

今思うと、10名の組織と30名の組織は全く違うということです。

10名の組織は、社長が全スタッフと直接やりとりもできるし、日々の業務のフィードバックを行うことが可能です。

それが、30名の組織にもなると、全スタッフの日々の業務を把握することも難しければ、フィードバックや人事評価も難しくなります。

だからこそ、この2年間、知恵を絞り、どういう人事評価制度や昇給制度があると、客観的な評価が行えるのかということでした。

スタッフの給料というのは、高いにこしたことはないことでしょう。

ですので、評価といった場合には、給料に関する定めをすることももちろん重要かもしれません。

しかし、それ以上に、やりがいや、将来に対する安心感というものがスタッフとして前進すればするほど感じられるようにすることもより重要なのではないかと考えています。

これまでの手痛い経験からすると、スタッフが会社を辞めたいというのは、ふとした瞬間に、

   「私は、いつまで、今やっているこの仕事を続けるのだろう…」

と考え、将来もそれを続けている姿しか想像できず、そんなのは嫌だと思ったときです。

中小、ベンチャーには、自分よりも長く働いている先輩など、ほとんどいなく、5年前入社、10年前入社の先輩など在籍している方が稀でしょう。

もし、5年先輩、10年先輩のスタッフがいたら、自分もそうなれると想像できますが、実際はいませんから、将来の自分が予測できません。

だから、不安になります。

そんな不安を少しでも削減し、自分は今このままがんばると、ずっとこれを続けるのではなくて、この先こんな風になれるかもしれないと想像できるようにするのが、人事評価制度ではないかと考えています。

では、そのような制度とはどのようなものなのか、5月の定例講義(中上級編)では、当社の例をもとに解説をいたしました!

このような制度は、スタッフ数が少ないうちは不要というわけではありません。

制度がないと、スタッフが離職する確率が高くなり、当社もそれを長いこと繰り返し経験してきました。

スタッフ数1人だとしても、使える仕組みとして形にしていきたいと考えていますので、少しでも多くの方にご活用いただけたら嬉しいですね。

5月の定例講義(中上級編)では、まさにその方法について解説をいたしましたので、音声とテキストは以下をご参照頂けたらと思います。

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